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トラック運転手のトラブル回避につながるドライブレコーダーについてまとめました。
あおり運転への関心が高まり、運送業界に限らず一般ドライバーもドライブレコーダーを取り付ける人が増えてきています。事故に限らず、何かあった際の記録として確認できる手段ということもあり、自分や会社を守るために必要なものとなってきました。トラックドライバー求人情報サイトブルルの調査(調査期間 2017年12月20日 ~ 2018年5月31日)によれば、7割程度の人があおり運転の被害にあったという結果もあり、個人の安全運転だけでなく、事前の対策として導入が進んでいます。
参照元:@Press(https://www.atpress.ne.jp/news/157967)
会社によっては最初からトラックにドライブレコーダーを積載していることもあります。しかし中には自分でドライブレコーダーを用意しなければならない場合もあります。
ドライブレコーダーは大きく分けて四つの種類があります。
一体型は映像を記録する装置と映像を撮影するカメラが一体型になったタイプのドライブレコーダーです。
スイング型は、基本的に一体型と同じですが、撮影しているレンズの角度を自分で調整できる特徴があります。
ミラー型はバックミラーに取り付けるもので、トラックのフロントガラス部分におく必要がないため 、位置ずれや落としてしまう、なくしてしまう可能性が少ないです。車内の見た目もすっきりさせられます。
セパレート型のドライブレコーダーは一体型とは異なり、記憶媒体と撮影媒体が分かれています。小さなカメラをトラックの前面に取り付け、記録装置は好きな場所に保管できるようになっています。様々な場所にカメラが取り付けられるようになっているので、トラックの前方確認だけではなく、サイドや後方確認にも活用できるメリットがあります。
夜間の事故や煽り運転に遭遇した時に、 ドライブレコーダーの映像確認したら何も写っていなかったということになってしまえば、何の意味もありません。夜間の映像が鮮明になっているものを選びましょう。
また、映像が鮮明に写せるカメラでも、対向車両のライトによって白飛びしてしまうこともあるので、確認してみましょう。
合わせて夜間の映像の鮮明さをチェックする際に、ナンバープレートの番号を確認できるかどうかも見ておきたいポイントです。
煽り運転などの被害にあった場合に、相手のナンバープレートがドライブレコーダーに記録されていれば被害届が出せます。
安全運転を行うために必要なドライブレコーダー。国土交通省の定めたドライブレコーダーであれば全日本トラック協会から助成金をもらうことができます(ドライブレコーダー導入促進助成事業)。
対象となるドライブレコーダー一覧は全日本トラック協会の公式サイトに掲載されています。
申請方法は所属のトラック協会で案内しているので、ご自身が所属されているトラック協会にご相談ください。
安全に荷物を届けるためにも、ドライブレコーダーを積載したい必需品となりつつあります。会社でドライブレコーダーを取り付けている場合は問題ありませんが、取り付けられていない場合は会社に相談し、自費で取り付けるものなのか、会社負担で取り付けるものなのかを確認しましょう。
購入が決まったら、助成金の対象になるように対象のドライブレコーダーを確認してお得に取り付けましょう。
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東京23区を取り囲むように配置した物流拠点(相模・府中・東久留米・所沢・戸田・浦安・船橋)による、独自の物流ネットワーク「東京包囲網」を有するNTSグループの一員。労働環境の改善に取り組み、ドライバーにとって働きやすい会社を目指している運送会社です。「家族主義」をモットーに、ドライバーひとりひとりの悩みや要望と向き合い、シフト調整や指導対応を組織全体で行っているのが特徴です。