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ルート配送ドライバーとして働く場合の福利厚生について解説しています。社会保険、資格取得補助など福利厚生の内容をはじめ、福利厚生が充実しているトラック事業所の条件について調査していますので、参考にしてください。
ルート配送の業界では、全体的にドライバーの働きやすさを重視する傾向が高く、福利厚生にも力を入れているところが増えてきています。トラックドライバーというと、きつくて過酷というイメージが強いため、福利厚生も充実しているはずがないと思われてしまいがちですが、一概にそうとは言えません。それこそ、いわゆるブラック企業やそれに近い業者はさておき、まっとうなルート配送の事業者であれば、一般的な中小企業よりも、福利厚生面で優遇されているというケースも多くなってきています。
まず正社員として働く場合、当たり前のことではありますが、厚生年金や失業保険、社会保険といったものは他の業種と同じく、キチンと完備しています。その上で、各社それぞれに工夫を凝らして、独自に福利厚生の制度を設けています。例えば大手企業のように、保養所を所有しており社員とその家族が自由に使えるようにしているところもあれば、懇親会などを実施しているところもあります。また、現代の一般企業では少なくなりつつある、扶養手当や出産一時金、結婚祝い金、慶弔金などを支給する会社も、配送業界では逆に比較的多く見られます。
トラック業界で必要な資格と言えば運転免許が筆頭ですが、多くの会社では、その取得費用の助成制度を設けています。細かな内容は会社によって異なりますが、ルート配送で必要となる準中型免許(車両総重量7.5トン/最大積載量 4.5トンのトラックが運転できる免許)の取得費用を助成する会社は多くなってきています。また会社によっては、中型や大型免許取得の支援も行なっている場合もあれば、倉庫や物流センターの内勤者を対象に、フォークリフトの操縦資格や簿記の資格取得を助成するといったケースも見られます。
厚生年金や失業保険、社会保険については完備していることが前提となります。また、ルート配送の業務には、2~5トンのトラックを主力として使用します。そのため、2017年(平成29年)3月以降に普通自動車免許を取得し、2トン未満のトラックしか運転できないという方には、車両総重量7.5トン/最大積載量 4.5トンまでのトラックが運転できる準中型免許の取得にかかった費用の半額を助成する制度などがあれば有難いですね。
他社から転職する場合は、働き出してから収入を得るまでタイムラグが発生してしまうのを防ぐため、週払いで稼働した分の給料を支払う「前給制度」があれば、より安心して働けるでしょう。
取材協力
NTSグループ・株式会社キョウエイ
「家族主義」をモットーとしており、ドライバーひとり一人の悩みや希望に対応するという方針を実践。例えば他業種からの転職者には、安全運転指導員によるトラックの同乗指導からはじまり、荷物の積み降ろしかなどの研修をしっかりと行います。
また、「希望休」「希望時間」制度があり、勤務時間のシフト調整に柔軟に対応。例えばお子さんの学校行事がある、育児や介護などの都合があるといった場合にも、可能な限り希望に沿うよう調整。配車担当からドライバーに至るまで、一丸となってフォローを行います。